結婚に必要な貯金は？金額の目安や資金が足りない場合の対処法を紹介

結婚するために必要な貯金額は、人それぞれで違います。ここでは、結婚を意識しやすい世代の人が、平均的にどの程度の貯蓄をしているのかを見てみましょう。

「人口動態統計月報年計」によると、日本における平均初婚年齢は夫31才、妻29.5才となっています（2021年度）。結婚は人生において大きな費用がかかるイベントの1つなので、あらかじめ貯金をして備えておくと安心ですが、結婚時に準備できる貯蓄の額は年代によっても異なります。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」によると、単身世帯の平均的な貯金額は以下のとおりです。

上記から、平均的な結婚のタイミングにおける貯蓄額がある程度わかります。

結婚式を挙げるとなれば、気になるのが費用の目安です。ここでは、結婚式にかかる費用を項目別に解説します。

結納は、婚約した 2 人の約束を正式なものとするために両家の間で行う儀式です。現在では結納式を省くケースも増えていますが、一般的には男性側の親から女性側の親に結納金を手渡します。結納金の相場は地域によって差があるものの、 100 ～ 150 万円程度が目安です。

両家顔あわせとは、お互いの両親を紹介するために結婚式の前に顔をあわせる場面です。両家顔あわせはホテルや料亭などでのかしこまった食事の場になることも多く、ある程度の費用がかかります。

婚約指輪は、婚約の証として男性から女性へ贈られる指輪です。プロポーズの際に渡されることも多いでしょう。凝ったデザインで、ダイヤモンドなどの宝石がついていることが多く、費用も大きくなりがちです。一方、結婚指輪はシンプルなものが多く、婚約指輪と比べて費用が抑えられる傾向にあります。ただし、双方が身につけるため 2 本分の費用が必要です。

結婚式の費用は、結婚費用のなかでも大きな割合を占めます。費用がかかる主な項目は、挙式・衣装代、食事の提供、引き出物などです。参加者が多いほど会場も広くなり、結婚式の費用も大きくなります。ただし、結婚式に招待したゲストからのご祝儀によって費用負担を軽減できます。

結婚式を終えた後は、新婚旅行や新生活のための費用がかかります。具体的な費用の目安を押さえておきましょう。

新婚旅行の費用は、旅行の行き先やプランによって大きく異なります。新婚旅行で海外へ行くことを予定しているなら、より多くの貯金を用意する必要があるでしょう。一方、国内での新婚旅行なら費用を抑えることが可能です。行き先によってはオフシーズンの旅行代金が安くなる場合もあるので、貯蓄額を考慮しながら検討しましょう。

結婚後の新居として新たに部屋を借りるなら、初期費用が必要です。令和 4 年度の「住宅市場動向調査報告書」によると、月額家賃の平均は約 7 8,000 円でした。賃貸住宅を借りる際にかかる 初期費用は家賃の 5 か月分が目安といわれているため、入居には平均して約 39 万円程度必要という計算になります。

※参考： 令和 4 年度住宅市場動向調査報告書

結婚と同時に新居を準備する場合、新居で使う家具や家電の購入代金も必要です。家具や家電を一式すべて新しくそろえると、約 100 万円ほどかかります。

ただし、今まで使っていたものを引き続き使うなら費用は抑えられるため、貯蓄額が心配な場合は使えるものを持ち寄るのもおすすめです。その場合も、別途、家具・家電を運ぶための引越し費用がかかることも頭に入れておきましょう。

必要な貯金額がわかっても、どのようにお金をためればよいか悩むこともあるでしょう。ここでは、結婚に向けた貯金のコツを解説します。

最初に、結婚までの具体的な貯金目標を決めるのがおすすめです。目標は、結婚する 2 人で決めることが大切です。結婚式や新婚旅行の希望をそれぞれ挙げ、実現のために必要な費用を算出してみましょう。希望はいくらでも出てくるかもしれませんが、収入や結婚後の生活も考慮して、無理のない金額にすることもポイントです。

生活費など普段使っている口座とは別に、結婚資金専用の口座をつくると、現在の貯金額がわかりやすくなります。成果が目に見えると貯金へのモチベーションを維持しやすくなるのでおすすめです。

一緒に協力していく気持ちを形にするために、 2 人の積立口座をつくるのもよいでしょう。一方の名義で口座をつくり、通帳やカードは他方が管理するといったような方法をとるカップルも多いようです。

着実に貯めるには、先取り貯金を心掛けるのも 1 つの方法です。先取貯金とは、収入から先に貯金額を取っておく方法のことで、生活費などを使った後に残った金額を貯金に回すのではなく、収入を得られた時点で決まった金額を貯金します。先取り貯金にすることで、浪費癖のある人も毎月同じ金額を貯金しやすくなります。

貯金額を増やすためには、何より節約に力を入れることが重要です。月々の出費を書き出して、節約できるポイントがないか探してみましょう。特に固定費は毎月かかるものなので、削減できれば貯金に回せるお金が増えます。電話代、サブスクリプションサービスなどを削減できないか、チェックしましょう。

貯金額が少ないものの、早く結婚したい気持ちが高まっている人もいるかもしれません。結婚時に貯金が足りないときは、以下の対処法を検討しましょう。

結婚式には参列者からのご祝儀を結婚資金に活用できます。ご祝儀とは、結婚式に参列者が持参してくれるお祝い金のことです。通常は新郎新婦の裁量で自由に使用できます。ただし、ご祝儀は結婚式の当日に現金でいただく形になるため、式までに資金が必要であれば次項にあげる方法も検討してみましょう。

結婚資金が不足しているなら、親に援助をお願いしてみるのも 1 つの選択肢です。実際、結婚資金に関して両方の家、または片方の家から援助を受けるケースは珍しくありません。両親から援助を申し出てくれる可能性もありますが、資金が不足している状況を素直に打ち明け、ご祝儀である程度返済するなどの方法を提案するとよいでしょう。

結婚式の費用は安くないものの、工夫によって予算を抑えることは可能です。例えば、近年では大規模な式にせず、親しい親族や友人だけで結婚式を執り行うケースも増えています。人数が少なければ、トータルの費用を削減できます。

また、結婚式の規模を大きくしたり、演出に凝ったりすると費用がかかるので、先に予算を決めてから規模や演出を決める方法が有効です。

昨今では、結婚式をしなかったり、カジュアルなパーティのみを開くカップルも珍しくありません。

結婚式にも新婚旅行にも大きな費用がかかります。そこで、新婚旅行を兼ねて海外で結婚式を行うようにすれば費用の削減が可能です。海外での結婚式は思い出に残りやすく、華やかでおしゃれな印象にもなります。招待客の数が自然と限られるため、挙式の規模が小さく済むという点でもコスト削減に効果的です。

毎月の貯金額は各々の事情に合わせて決めるべきですが、目安の 1 つとしては、手取りの 1 ～ 2 割程度を貯金に回せると良いといわれています。より短期間で大きな金額を貯金するなら、収入から貯金に回す割合を増やすとよいでしょう。ただし、生活費を切り詰めすぎない金額に設定することが重要です。あまり無理をしすぎると、結婚にストレスを感じてしまう可能性もあるため注意しましょう。

結婚のための貯金は、結婚資金をどれくらい必要としているかを知ることから始まります。何にどれだけ費用をかけたいのか、いつ結婚したいのかを考慮し、毎月の貯金額を見定めましょう。

固定費の一つである、保険の見直しも検討してみてください。特に自動車保険にそれぞれが加入している場合、結婚後は1つの保険にまとめたり、本人・配偶者限定の特約をつけることが可能です。家族を持つことになるこの機会に、安全運転をサポートしてくれるサービスがついたテレマティクス自動車保険への切り替えもおすすめです。